「コロナ後にビジネス出張の半分、50%が消滅する⁉」という衝撃の予測がニュースに。
新型コロナウィルスの感染拡大予防のため、アメリカの企業では、爆発的なスピードでリモート会議が普及したため、ただ会って話すだけの会議のための出張(Business Travel)は50%も激減し、また、自宅でのリモート勤務が普及したことにより、オフィス勤務生活(Office Life)も30%減少する…等など、ビル・ゲイツさんによる予測。
スペイン語版の雑誌アントレプレナー(Entrepreneur)の記事が、人工知能(AI)翻訳され、11月18日、英語版の記事に:
えーと、まず、もし、この予測通り、コロナ後にビジネス出張の半分が消滅したら、旅行代理店、航空・鉄道、ホテルなどに関連する業界では、法人顧客からの売上が半減する可能性があるということ。
一般的に、法人顧客からの売上は収益性が高い傾向があるので、たぶん、関連業界には非常に大きな打撃になり、空前の大変化に発展するかも?
また、自宅でのリモート勤務によりオフィス勤務が30%減少したら、通勤人口も30%減。ラッシュ・アワーの混雑はかなり緩和されますが、オフィス周辺の各種ビジネスも売上30%減。特に、レストラン、カフェ、飲み屋(バー)などには、非常に大きな打撃。
当然、オフィス・ビルやリテール店舗などから成る商業用不動産市場にも、これまでには見られなかった大きな変化が生じるでしょう。
でも、実際、この予測が当たるかどうかは、現時点では、まったく分かりません。
同じように、リモート会議が普及し、頻繁に催され、広く一般的になった結果、これまでよりも仕事が効率化され、はかどって、ビジネス出張がこれまでの水準で維持されたり、むしろ、増える可能性だって、ぜんぜんありえるでしょう。
ただ、すべての企業において同様に、ということではないかも?
変化する状況に敏感に備え、対応する必要が、ますます高まっていくる気はします。なにしろ、変化のスピードが早いし、どんどん新しい状況、局面になっていきますので。
例えば、リモート革命関連だけでも、今回のコロナ禍でいろいろな分野で変化が巻き起こりつつありまして、最新テクノロジーを導入したり、新たに生じる需要を捉えるなどして、飛躍する企業やお店もあるワケです。
あと、オフィス勤務が30%減少するというのは、単純に、在宅勤務が30%増加するということでもありますから、シンプルに、自宅で飲み食いするニーズ、需要がどっと増えるワケでして、
近年、ここ10年弱ほどの間、アメリカでは、食事や食料品の宅配サービス、いわゆるミール(またはフード)デリバリー・サービスが、新しい産業・ビジネスとして注目を集めているという背景もあって、
食事やグロッサリーなどの宅配サービス、デリバリー・サービスには、強力な追い風になっております。
そんな感じで、「コロナ後にビジネス出張の半分、50%が消滅する⁉」などと決めつけて一方的に悲観するばかりじゃない方が、健康面でも精神衛生上も望ましいのではないでしょうか?
現時点では、コロナ後の世の中が、実際、どうなるのかは分かりませんけれど、できる限り、いろいろな成功事例から良いところを学ばせて頂くという感じの心の持ち方が、特に変化の激しくなりそうなこの数年、ますます重要になっていく気がします。
〔ご参考〕
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