ソーシャル・メディアの普及により米国広告業界に激変の予兆???

消費者ニーズ調査がウリの広告代理店には死活問題の大ニュース!!!　これまで大半の企業が新製品や経営戦略を考えるとき、広告代理店などに依頼してた市場調査を、アメリカではフェイスブック（Facebook）等の自社ソーシャル・メディアでやるようになってきたとの報道が・・・。あのウォールマートにいたってはソーシャル・メディアのKosmixをすでに買収。　

例えば、上の写真はお菓子メーカーFrito-Lay社がフェイスブック上で提供してる「ポテトチップスの味対決」アプリ。あったらいいなと思うポテチ味を自分で作り、投票で対決するもので、賞金100万ドルつき。

その投稿過程で「何味が好きか」等のアンケートを実施し、カリフォルニアやオハイオではオニオン・リング味が人気の一方、ニューヨークではチュロス味がヒット中など、消費者ニーズを調査しちゃうんです。へぇー、すごい。

しかも、人気企業や商品ブランドのフェイスブックなら、かつての市場調査と比較すると桁違いの大量のデータをリアルタイムで収集可能。Frito-Lay社のフェイスブックにもファンが440万人、もちろん地域別、年齢別等での分析も簡単です。さらにこれは極めて重要だと思いますが、ソーシャル･メディアを活用することにより、企業は消費者とのコミュニケーションを深めながら消費者ニーズを調査できるので、新商品の開発につながったり、当然、広告宣伝やブランドイメージ・アップにもなって一石二鳥どころか三鳥、四鳥に・・・。

かつてはテレビや所属事務所に一方的に作られ虚像だった「日本のアイドル」が、みんなで応援して双方向のコミュニケーションを通して育てていくスタイルとなり、近年、大きくブレークしてるのとちょっと似ている現象が、アメリカの人気企業や商品ブランドに起こりつつあるようです。うーむ。おもしろい。

この変化の背景には、アメリカでは、すでにフェイスブック（2012年に会員数9億人突破）、ツイッター、ユーチューブ、フォースクエアー、タンブラー等などのソーシャル・メディアが大幅に普及したことが挙げられます。

特に、実名登録（つまりプロフィールも嘘なし）が義務付けられてるフェイスブックのお陰で、正確なデータを、大量に、リアルタイムに収集可能になったのが大きいと思います。たぶん、コレが現在のインターネットの活用度の日米差の原因の１つ。以前も指摘しましたが、『日米の文化の違い』が日米間のインターネットの活用度に想像以上に大きな違いを生んでまして、日本人がインターネットを有効活用できるようになるには（＝今後、日本が没落しないためにも）、『情報発信者に基づく情報価値の判断力』の向上が必要不可欠でしょう。

とにかく消費者ニーズ調査がウリの広告代理店が、今後どうやって生き残るか興味深いところ。また、これまでテレビや各種メディアの広告枠を売るだけだった広告代理店なんて、上述のソーシャル・メディアに勝てるわけがない時代になってきますので、急速に業績に影響が出るかもしれません。広告業界激変の予兆???
ぬいぐるみメーカーSquishableの活用例
新商品のデザインを投票で決める方式Samuel Adamsの活用例
ビールの味や成分の配合比率をアンケート調査〔ご参考〕
・Social Media Are Giving a Voice to Taste Buds[NY Times]
・The Social Media Oracle: Can Social Media Predict the Latest Consumer Trends?[Business 2 Community]

スマートフォンやタブレットPCなどの携帯電子機器が爆発的に普及してる影響で、アメリカでは、さらにソーシャル・メディア利用者が増えると予測されてます。産業革命をはるかに上回るIT革命が、これからやってくる気配ムンムン。広告代理店や一般企業に限らず、自治体や政府にとってもこの変化をいかに追い風に変えられるかが、未来を決める分岐点となるでしょう（そんなわけでニューヨーク市は初代チーフ・デジタル・オフィサーとして、20代女性のレイチェルさんを抜擢したりしています）。

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